エンジニアの有効求人倍率|採用のコツについてもご紹介
2023/11/30
エンジニアの有効求人倍率は、採用市場の動向を理解するには欠かせない指標です。本記事では有効求人倍率の現状をデータを元に解説します。
さらに採用市場の動向を踏まえて、エンジニアを採用するコツもご紹介します。本記事がエンジニア不足解決の一助になると幸いです。
ITエンジニアの有効求人倍率【ハローワークのデータ】
まずはハローワークのデータ※1を基に、ITエンジニアの有効求人倍率を見てみましょう。
月 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 |
9月 | 4.12 | 2.69 | 3.24 | 3.35 | 3.34 |
最新の2023年9月情報処理・通信技術者の新規求人倍率は3.34倍。全国の職業合計は2.19倍のため、ITエンジニアの求人倍率が他の職種と比べて高水準であることがわかります。
2019年は4.12倍、新型コロナウイルス拡大後の2020年は2.69倍と一時低くなりましたが、2021年には3.25倍に回復。その後も同水準で推移しています。
ITエンジニアの有効求人倍率【dodaのデータ】
ハローワークと民間が運営している転職サイトでは、掲載されている求人の数や質が異なります。日本最大級の求人掲載数を誇るdodaの転職求人倍率レポート※2も見てみましょう。
ITエンジニアの有効求人倍率は以下の通りです。
月 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 |
9月 | 5.52 | 5.76 | 8.37 | 10.07 | 10.19 |
ハローワークの有効求人倍率と同様に、2021年から求人倍率が高くなっています。
2019年9月の有効求人倍率が5.52であったのに対し、最新データの2023年10月には約2倍の10.19倍に達しました。
ITエンジニアの有効求人倍率は年々上昇しており、高止まりの状態が現在まで続いていることがデータから読み取れます。
高止まりの原因は技術の進展やデジタル化の加速、業界内の人材不足など、複数の要因によるものです。
求人数と登録者数の推移
業種別の求人数と登録者数の増減データ※3も見てみましょう。
2023年6月~8月と2023年3月~5月のデータ比較 | ||
業種 | 登録者数 | 求人数 |
コンサルタント(業務/IT) | 114% | 100% |
業務系SE/PG | 91% | 104% |
Webサービス系プロジェクトマネジャー・エンジニア | 102% | 100% |
Webクリエイター | 97% | 93% |
サーバエンジニア | 112% | 102% |
ネットワークエンジニア | 114% | 105% |
社内SE | 98% | 104% |
セキュリティエンジニア | 122% | 100% |
データサイエンティスト | 103% | 101% |
dodaのレポートによると、2023年3月~5月と6月~8月の業種別登録者数の比較では、セキュリティエンジニアが14%、ネットワークエンジニアが14%増加していることが明らかになりました。それに対して、業務系SE/PGとWebクリエイターの登録者数は減少しています。
求人数の側面から見ると、ほとんどの業種で求人数が横ばい、あるいは増加しています。特に業務系SE/PGと社内SEの求人数が4%増加していることから、採用活動が盛んになりつつあるといえるでしょう。
一方で、登録者数が減少していたWebクリエイターは、求人数も少なくなっています。つまり、Webクリエイターの需要は、やや減少傾向にあると考えられます。
ITエンジニアを採用するコツ
ITエンジニアを採用するうえで重要なポイントは、以下の4つです。4つのポイントから他社との違いを訴求することで、より多くのエンジニアの獲得に繋がるでしょう。
- 教育体制について訴求する
- ワークライフバランスについて訴求する
- 会社・事業の将来性について訴求する
- 働き方について訴求する
教育体制について訴求する
ITエンジニアの採用市場の動向として、未経験者やポテンシャルを重視した採用が増えています。市場の動向に対応するため、企業は教育体制を充実させる必要があります。
たとえば、新たな技術やマーケティングの経験を積む機会の提供などです。また、教育プログラムや研修の内容、現場でのサポート体制の説明も求職者の興味を引けるでしょう。資格取得の支援やキャリアアップの道筋を示すことも重要です。
教育体制を充実させることは長期的な人材育成を可能とするだけでなく、優秀なエンジニアの確保にもつながるのです。
ワークライフバランスについて訴求する
近年、働き手が仕事と私生活のバランスを重視する傾向が強まっています。IT業界は長時間労働が問題の一つであるため、働き方の改善例や入社後のサポート体制を強調することが採用戦略には必要です。
たとえば始業・就業時間を自分で決定できるフレックスタイム制の導入は、労働時間に対する不安を和らげ、求職者に安心感を与えるでしょう。入社後の手厚いサポートや定期的な研修も「仕事についていけるだろうか?」という、新入社員の不安を払拭する重要な要素となります。
ワークライフバランスについて訴求することで、社員への配慮が伝わるため、結果として応募者数の増加につながるのです。
会社・事業の将来性について訴求する
ITエンジニアを採用する際、会社や事業の将来性を訴求することが重要です。エンジニアは会社・事業が強い競争戦略を持っているか、サービスの収益化ができているかを重視する傾向にあります。
そのため採用活動では、会社のビジョンや市場の成長性、事業の競争力を明確に伝えることが欠かせません。また、求職者が職場においてどのように企画に携わり、価値を生み出していくのかなど、キャリアアップの具体的な方針を示すことも求められます。
エンジニアが将来的なキャリアの展望を描きやすくなるように、会社・事業の将来性や競争力の高さを示すことが重要です。
働き方について訴求する
新型コロナウイルス感染症の影響で働き方に対する価値観が変化し、フレックスタイム制の有無や労働時間の長さを気にする働き手が増加しました。特に、リモートワークの有無・頻度に注目するエンジニアが増えています。そのためリモートワーク制度を充実させることが、より多くの求職者を惹きつけるコツだといえるでしょう。
具体的な方法として、求人情報にリモートワークにおける一日の流れやリモートワーク時のサポート体制に関する記載をすることが考えられます。
新型コロナが収束し出社を求める企業が増加する中、フレックスタイム制やリモートワークの導入は、採用における強力なアピールポイントになるわけです。
採用手法はダイレクトリクルーティングがおすすめ
求職者を直接スカウトするダイレクトリクルーティングが、エンジニアの採用手法としておすすめです。doda リクルーターズ(現 dodaダイレクト)では、245万人を超える求職者に直接スカウトメールを送れます。
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本記事では、エンジニアの有効求人倍率と求人数と求職者の推移、採用のコツをお伝えしました。エンジニアの有効求人倍率は高止まりの状態が続いており、2023年9月には10.19倍を記録しています。
エンジニア採用のコツは、以下の4点から他社との違いを訴求することです。エンジニアの求める職場環境を提供し、優秀なエンジニアを採用しましょう。
- 教育体制について訴求する
- ワークライフバランスについて訴求する
- 会社・事業の将来性について訴求する
- 働き方について訴求する
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【参考資料】
※1:一般職業紹介状況 令和元年〜令和5年9月分
※2:転職求人倍率レポート(データ)
※3:ITエンジニア中途採用マーケットレポート(2023年9月発行)
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