2014年の外食市場動向発表

2015年も、早くも1ヶ月が終わろうとしています。

さて、2014年全体の外食市場動向が発表されました。

その内容を簡単にご紹介致します。

 

日本フードサービス協会(JF)は、会員企業を対象とした2014年暦年の外食産業動向を発表しました。

昨年の外食需要は、

前年からの景気回復傾向の中で4月の消費税増税直後は比較的堅調に推移しましたが、

天候不順の月が多く、2月は記録的な大雪、夏場は豪雨・台風などが続き、マイナス要因となりました。

また、7月には中国産鶏肉問題が起き、影響を受けた業種業態もありました。

このようなことから、全業態トータルの年間の全店売上は、

99.8%とわずかに前年を下回り、2011年以来3年ぶりにマイナスとなりました。

 

一方、引き続き付加価値商品が支持されたことに加え、

原材料価格の高騰によるメニュー改訂などもあり、

全体の客単価は1年を通してプラスとなりました。

業態別の傾向は前年の流れが続いており、

売上は「ファーストフード」「居酒屋」以外の業態で前年を上回りました。

「ファミリーレストラン」、「ディナーレストラン」、「カフェ」は3年連続して前年を上回り、

中でも「焼き肉業態」は依然として好調で前年比プラスが続いています。

 

若年層の居酒屋離れや、中食など、

2015年も引き続き、

外食産業には新たな付加価値の提供が必要な状況が続くと思われます。

弊社も人材採用・人材活用の点で、

外食産業の発展に寄与していきたいと改めて感じました。


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